くある質問

Q日本語教師という職業は、どのような人が向いているのでしょうか?

A日本語および語学全般に興味と関心が深いことはもちろんですが、教師という職業の共通点として熱意・好奇心・探究心があり、教えること・人とコミュニケーションをとることが好きだという方は、日本語教師に向いているといえるでしょう。さらに学生は、国籍・年齢・職業もまちまちですから、国際感覚が豊かな方・国内のみならず海外に関心のある方はなお良いでしょう。

日本語教師という職業は、大変やりがいのある仕事で、日々の授業を通して得たものすべてが糧となり財産となります。特に学生からの反応は貴重な宝物です。学生からの反応にも素早く対応出来るように、普段から色々な所にアンテナを張っておき、幅広い知識を身につけておくと良いでしょう。

Q英語や他の外国語が出来ませんが、外国語能力は必要ですか?

A日本語を教える際に、外国語能力が必須ということはありません。

基本的には、日本語で日本語を教えるという直接法という指導法で日本語を教えます。なぜなら、学生は様々な国籍を持っているからです。実際に、YAMASAを含め国内の多くの日本語学校ではこの直接法が採用されています。ですから、YAMASAの日本語教師養成講座でもまずは直接法に基づいた指導法を身につけていただきます。

しかし一方、日本語を学ぶ際に学習者の母語の影響は必ず出てきますので、それをマイナスの方向へ行かせない為には、教師が学習者の母語に対して基礎的な理解を持っているに越したことはありません。例えば、スペイン語の知識があれば、ペルー人学生が「あしでご飯を食べる」といった時に単語の間違いと即断せず、発音の問題として正しく処理できるでしょう。(スペイン語は冒頭のhを発音しないため、hashiがashiになる)

そういった意味で日本語以外の外国語能力があると、教える際の大きな力になるとはいえるでしょう。

Q年齢が高く経験が全くないのですが、大丈夫でしょうか?

A日本語教師を目指す人には、会社員・主婦・学生・・・と職業や年齢を問わず様々な人がいます。もちろん年齢制限はありませんし、初めて勉強をする人で経験がないというのは当たり前です。ですから、日本語教師になりたい!という強い願望があれば、全く問題ありません。

さらに、YAMASAの日本語教師養成講座では基礎理論コースから実践演習コースへと段階を踏んで学んでいきます。基礎的な知識から応用にいたるまで、きちんと勉強する事ができます。また、経験のない人にとっては、教壇に立つという事は大変な勇気がいり、張りつめた緊張感があるものです。そこで、YAMASAは教壇実習にかける時間数にこだわりました。この講座では、受講者の方が教壇に立つ機会をふんだんに用意し、実際の現場でスムーズに授業を進めていくことが出来るように設計されています。

YAMASAの養成講座で「実戦力」を身につけましょう。

Q海外で日本語教師をしたいのですが、海外で働くことができますか?

Aはい、出来ます。国や地域によって日本語教育・就職事情は異なりますが、日本語教師として海外で働く機会は十分にあります。むしろ、日本語教師だからこそ海外での活躍の場があるのです。

近年、海外で日本語を学ぶ人の数は増え続け、現在約298万人を超えています。学習者数の増加に伴い教師の増員が必要となり、日本語教師不足に悩む国々も少なくありません。その半面、募集内容によっては非常に高い能力が要求されたり競争率が高かったりで、容易には就職出来ないことも事実です。

海外へのルートも国や地域によって様々ですが、主に次のようなものが挙げられます。

  • 民間団体もしくは公的な派遣プログラムに参加
  • 大学また日本語学校の紹介
  • 海外で実施されている養成講座に通う
  • 現地の大学・大学院へ留学
  • 求人情報を見て教育機関に直接コンタクトをとる

Q主婦ですし、小さい子供がいるので近くに託児施設があると助かるのですが…。

Aご安心下さい。YAMASAではグループ内に託児室を持っています。養成講座の受講生の方は割引料金でご利用いただけます。実際にご利用いただいた方にも大変好評でした。

Q日本語教育能力検定試験とは、どんな試験ですか?

A日本語教育能力検定試験は、(財)日本国際教育支援協会が実施しているものです。これは、日本語教師の専門性の確立、及び水準の向上を目的として、日本語教師としての必要な知識・能力を判定するもので、毎年1回10月、札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡で行われています。

出題範囲は文化庁の「新シラバス」に沿ったものとなっていますのでYAMASAの養成講座ではその範囲を全てカバーしていますが、さらなる実践的な力を付けていただくための試験対策特別講座の開講も別途予定しています。

この試験は、例年合格率が18~19%という難関ですが、試験に合格すれば日本語教師としての道が大きく開かれてくることは間違いありません。多くの日本語教育施設で、この試験の合格者であることが日本語教師として採用する際の条件の1つとして取り入れられています。

あなたも法務省告示校の日本語教師になれます。

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